2026年3月、中東からのニュースが日本のエネルギー事情を一変させました。

ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に追い込まれたというのです。

「またガソリン代が上がるのか」と思った方も多いかもしれませんが、正直なところ、ガソリンより先に心配すべきことがあります。

それは「電気が止まるかもしれない」という話です。

日本が輸入する原油の94〜95%は中東に依存しています。

そのルートが塞がれれば、私たちの生活に直結する電力供給が、静かに、じわじわと追い詰められていくのです。

政府は「備蓄があるから大丈夫」と繰り返していますが、すでに広島の製鉄所では重油不足で発電設備が止まるという事態が現実に起きています。

この記事では、原油不足がなぜ停電につながるのかを順を追って整理しながら、この夏を家族で乗り切るためのポータブル電源とソーラー充電グッズの選び方まで、一気にお伝えしていきます。

ホルムズ海峡封鎖で停電リスクが現実に

ホルムズ海峡という名前を聞いたことはあっても、それが自分の生活とどう結びつくのか、ピンとくる人は少ないかもしれません。

幅わずか約50kmのこの海峡を、世界の原油輸送の約20%が通過しています。

日本にとっては、電気・ガス・燃料の大部分を支える、文字どおりの生命線です。

2026年3月時点でイラン情勢が急速に緊迫化し、この海峡が事実上の封鎖状態に入りました。

代替ルートとして紅海やアフリカの喜望峰を回る選択肢もあるにはあります。

ただ、航海日数が10〜14日も延び、海上保険料が数十倍に跳ね上がるという現実がある。

「別のルートで運べばいい」という話が、実際には途方もないコストと時間を伴うということです。

多くの人が「ガソリン代が上がる問題」として受け取っているこの出来事ですが、本当に怖いのはそこではないのかもしれません。

車が動かなくても生活はなんとかなります。

でも冷蔵庫が止まり、エアコンが使えず、スマホも充電できない状況になったら、どうでしょう。

特に真夏に、乳幼児や高齢者が家にいる状況で、それが起きたとしたら——そう考えると、背筋が少しひやっとしませんか。

「電気の問題」として捉え直したとき、この危機の輪郭がくっきりと見えてくるのではないかと思います。

火力発電が日本の電気を支える現実

日本の電気がどこから来ているか、ご存じでしょうか。

2024年度の実績で、約65〜70%程度（年度により変動）が火力発電によって作られています。

LNG（液化天然ガス）、石炭、重油——これらを燃やして電気を生み出す仕組みが、今も日本の電力供給の根幹を支えています。

原子力は約9%、太陽光など再エネが約23%と伸びてはきましたが、電力の約7割近くを担う火力の存在感はまだ圧倒的です。

しかも火力発電には、単に電気を作るだけでなく「需給調整の緩衝役」としての重要な役割があります。

 

家計に例えると、こんな感じではないでしょうか。

毎月の収入が安定していても、突発的な出費が重なる月がありますよね。

そういうとき、あらかじめ積み立てていた「予備の貯金」を使って帳尻を合わせる。

火力発電が電力の世界でやっているのは、まさにこの役割なのです。

夏の冷房需要が爆発的に増える時間帯、あるいは夕方の電力ピーク時間帯——そういう「電気が足りなくなりそう」な場面で、火力発電が追加出力をかけてバランスを取っています。

この調整機能があるからこそ、私たちは普段「電気が止まる」ことを意識せずに生活できているわけです。

 

ところが今、その「予備の貯金の元手」が細り始めています。

ホルムズ海峡が封鎖されると、重油の輸入が激減します。

IEEJ（日本エネルギー経済研究所）の2026年度見通しでは、B・C重油の販売量が9%減と予測されています。

数字だけ見るとピンとこないかもしれませんが、電力の調整弁が9%細るということは、需給バランスの「のりしろ」がそれだけ薄くなるということ。

それがどれほど危ういことか、次の事例を見ていただくと、より実感していただけるかもしれません。

製鉄所の発電停止が告げた警報

「そうはいっても、停電なんて本当に起きるの？」と感じる方もいるでしょう。

ただ、すでに具体的な事例が起きています。

2026年3月19日、広島県福山市のJFEスチール西日本製鉄所内にある福山共同発電所で、火力発電設備5基のうち1基が停止しました。

理由はシンプルに「重油が足りない」から。

ホルムズ海峡封鎖により、中東産の重油が届かなくなったのが直接の原因です。

JFE側は「残り4基でカバーできるので製鉄所への影響はない」と説明しています。

これは嘘ではないでしょう。

でも、5本ある柱のうち1本が折れた建物に「まだ大丈夫です」と言われても、次の大きな揺れが来たらどうなるのか——そう考えると、不安にならないほうがおかしいのではないでしょうか。

この事例は、日経新聞・Bloomberg・TBSニュースなど複数のメディアが報じており、専門家からは「全国の火力調整電源に同じリスクが波及する前兆だ」と受け止められています。

炭鉱でカナリアが先に倒れるように、JFE福山の停止は日本のエネルギー危機を最初に告げる「警報」だったのかもしれません。

製鉄所の話だから自分には関係ない、と思いたくなる気持ちはわかります。

ただ、これは「電力の調整弁が折れ始めている」という現象の、最初の一例に過ぎないのです。

同じことが全国の火力発電所で起き始めたとき、私たちの家庭のコンセントがいつまで安全かという問いに、誰も「絶対大丈夫」とは言えなくなります。

ナフサ不足が送電網を内側から壊す

もうひとつ、ほとんどニュースで取り上げられていない問題があります。

それが「ナフサ不足」による電力インフラへの影響です。

ナフサとはプラスチックの原料になる石油化学の基礎素材で、原油から精製されます。

「プラスチックが足りなくなる話でしょ」と思われるかもしれませんが、話はそれだけにとどまりません。

変電器の絶縁材、送電線の被覆材、発電設備のメンテナンス部品——こうした電力インフラの部材にも、石油化学由来の素材が幅広く使われています。

つまりナフサが不足すると、電気を届けるための「道路そのもの」が少しずつ傷んでいくのに、修理する部品が手に入らなくなるという状況が生まれてくるわけです。

現在、ナフサの在庫は専門家推計で約20日分程度と極めて薄い水準です。

国内のエチレン製造設備12基のうち、少なくとも6基がすでに減産に入っています。

具体的には出光興産、三井化学、三菱ケミカルといった大手が軒並み生産を絞っている状況で、ナフサ価格はすでに66%も急騰しています。

この状態が続けば、送電網のメンテナンスに必要な部材が入手困難になってきます。

燃料不足による「即時的な出力低下」とは異なり、これは中長期的に電力インフラ全体の信頼性を下げていく「内側からの崩壊」です。

崩れる速度が直す速度を上回ってしまう状態に入ると、回復に非常に時間がかかります。

テレビや新聞ではほとんど取り上げられていませんが、目に見えにくい問題だからこそ、いざ表面化したときのダメージが大きいのではないかと思います。

ホルムズ封鎖で電気代も二重に上がる

停電リスクだけでも十分に深刻ですが、もうひとつ見逃せないのが電気代への影響です。

「ホルムズ海峡がダメなら別のルートで運べばいいのでは」という声もあります。

確かに、フジャイラ経由や喜望峰を回るルートは存在します。

ただ、航海日数が10〜14日延びることで輸送コストが大幅に膨らみ、さらに深刻なのが保険料の問題です。

海上保険の大手各社が、ホルムズ周辺の戦争リスク補償を引き受け停止または大幅値上げしています。

タンカー1隻あたりの保険料が「数十倍」に跳ね上がったとされており、この話は正直、最初に聞いたときにかなり驚かされました。

このコスト増は最終的に、電力会社が支払う燃料調達費に上乗せされます。

電気代の明細に「燃料費調整額」という項目があるのをご存じでしょうか。

これは燃料コストの変動分を電気料金に反映する仕組みで、早ければ今年の6月頃から家庭の請求額にじわじわと反映されてくる見通しです。

つまりこの夏、家庭にはふたつの重荷が同時にのしかかってくる可能性があります。

「エアコンをつけたくても停電で使えないかもしれない」うえに「電気代がぐんと上がっている」という、なんとも理不尽な二重苦です。

IEA（国際エネルギー機関）の協調放出に日本も参加していますが、中東依存度が94〜95%という日本の特殊事情を考えると、国際的な対応だけでこの穴を埋め切るのは難しい状況ではないかと思います。

ガソリンへの補助金は話題になるのに、電力燃料への手当は驚くほど薄い——この「片手落ち感」が、多くの人のモヤモヤの正体なのかもしれません。

2026年夏が最も危ない理由

では、具体的にいつ頃が一番リスクが高いのか。

答えは2026年の7月から8月にかけてです。

気象庁が発表した今夏の暖候期予報では、全国的に平年より高い気温傾向が続く見通しで、40℃を超える酷暑日が観測される地点が全国で7〜14か所に達する可能性があるとされています。

梅雨明け後の東日本・西日本では太平洋高気圧の張り出しが強まる見込みで、冷房需要が年間で最大のピークを迎えることになります。

ここに燃料供給の制約が重なる——これが「最悪の交差点」です。

経産省やIEEJの見通しでは、首都圏など一部エリアで電力の予備率が、安定供給の目安とされる3%を大きく下回る可能性が指摘されています。

予備率とは電力供給にどれだけ余裕があるかを示す数値で、3%を切ると計画停電や大幅な節電要請が現実的な選択肢として浮上してきます。

2011年の東日本大震災後に計画停電を経験した方は、あのときの不便さと不安を記憶されているかもしれません。

ただ今回は、あのときと根本的に異なる点があります。

震災のときは「発電所が損傷して一時的に電力が足りなくなった」という話でした。

今回は「燃料そのものが物理的に不足している」という構造的な問題です。

だから長引きやすい——これが最も厄介なところではないかと思います。

X（旧Twitter）では「エアコンが止まったらペットが熱中症で死んでしまう」「高齢の親が心配で夜も眠れない」といった切実な声が急増しており、2011年の記憶がフラッシュバックしている方も少なくないようです。

子育て中の方にとっても、冷蔵庫が止まったときのミルクや離乳食の問題、子どもの熱中症リスクをどう防ぐかという問題は、決して他人事ではないはずです。

政府備蓄「241日分」に潜む落とし穴

「でも政府は241日分の備蓄があると言っているじゃないか」という声もあるでしょう。

確かに数字だけ見れば、国家146日分、民間96日分、産油国共同6日分で合計241〜248日分という発表になっています。

安心できそうな数字ですが、この数字には大きな落とし穴があります。

まず、放出の中身の問題です。

政府は3月26日から約850万キロリットル（国内需要約1ヶ月分）の備蓄放出を開始しましたが、優先されているのはガソリンや灯油で、火力発電の調整電源として重要な重油はほぼ後回しにされています。

車は動かせても電気は足りなくなるかもしれない——という、なんとも皮肉な状況が生まれつつあるのです。

次に「即戦力」の問題があります。

241日分という数字は、前年の輸入量をベースにした机上の計算に過ぎません。

原油を精製して重油やLNGとして発電所に届けるまでには、製油所の稼働状況や物流のボトルネックが存在します。

複数の専門家が「実際に即戦力として使えるのは半分以下」と指摘しており、この数字を額面どおりに受け取るのは少しリスクがあるかもしれません。

LNGについては状況がさらに厳しく、国内備蓄はわずか2〜3週間分しかありません。

ホルムズ経由のカタール・UAE産LNG（日本の輸入の6〜11%）が影響を受けると、スポット市場価格の高騰が燃料費調整額を通じて家庭の電気代に直撃します。

ナフサ在庫の約20日分という数字も、政府発表とのギャップを広げています。

エチレン製造設備の半数近くがすでに減産に入っているという現実を考えると、「備蓄は十分」という言葉が、どこか空虚に響いてしまうのも無理はないのではないでしょうか。

停電対策にポータブル電源が選ばれる訳

食料の備蓄、水の備蓄——防災の話になるとこのふたつが真っ先に出てきます。

でも「電気の備蓄」という発想は、まだあまり広まっていないかもしれません。

冷蔵庫が止まれば、せっかく備蓄した食材が傷んでしまいます。

エアコンが使えなければ、真夏の室内は熱中症のリスクが跳ね上がります。

スマホが充電できなければ、情報収集も安否確認もできなくなります。

この三点セットが同時に止まることの深刻さは、実際に経験してみないとなかなか実感しにくいものです。

だからこそ、今ポータブル電源が注目されています。

 

ガソリン発電機と違い、排気も騒音もなく、マンションのベランダでも使えます。

消防法の制限（ガソリンは40L超で届出が必要）を気にする必要もありません。

静かに、安全に、必要な家電に電気を供給してくれる——そんな頼もしい存在です。

さらに大きいのが、ソーラーパネルと組み合わせることで「燃料切れ」の心配がなくなるという点ではないかと思います。

太陽光で繰り返し充電できるので、長期停電にも対応しやすくなります。

晴れた日にベランダや窓際で充電する習慣をつければ、電気代の節約にもなりますし、非常時の備えとして常に満充電の状態を維持できます。

「備蓄」というと「棚の奥に押し込む」イメージがありますが、ポータブル電源はむしろ日常的に使い倒せるのが強みです。

 

 

容量・出力・UPS機能の選び方

ポータブル電源といっても、スマホ充電用のモバイルバッテリーとはまったくの別物です。

停電時に冷蔵庫やエアコンを動かすことを考えるなら、選ぶスペックが大きく変わってきます。

まず押さえておきたいのが「定格出力」と「容量」のふたつです。

防災用途で冷蔵庫を動かしたいなら、定格出力1500W以上・容量2000Wh以上が最低ラインになります。

このスペックがあれば、家庭用冷蔵庫を10時間以上稼働させられ、ポータブルエアコンも数時間動かせる実績が多数報告されています。

見落としがちなのが「瞬間最大出力（サージ出力）」という数値です。

冷蔵庫やエアコンのコンプレッサーは、起動する瞬間だけ通常の2〜3倍の電力を必要とします。

カタログに書いてある定格出力は問題なくても、このサージに対応できないと安全装置が働いて電源が落ちてしまうことがあります。

購入前に必ず確認しておきたいポイントです。

 

 

そしてもうひとつ、ぜひ覚えておいてほしいのが「UPS機能（無停電電源装置）」です。

停電を検知した瞬間に自動でバッテリー給電に切り替わる仕組みで、切り替えにかかる時間はわずか10〜20ミリ秒。

人間の感覚ではほぼゼロで、冷蔵庫やPCがプツッと止まる心配がなくなります。

小さなお子さんや高齢のご家族がいる家庭、あるいはペットと暮らしている方にとって、この「一瞬の途切れもない給電」はかなり心強いのではないでしょうか。

2026年のトレンドとして注目されているのが、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）を採用したモデルです。

従来の三元系電池に比べて発火リスクが低く、充放電サイクルが3000〜4000回以上という長寿命が最大の特徴です。

10年クラスで使い続けられるので、毎日のように充放電を繰り返しても劣化をほとんど気にせずに使えます。

選び方をまとめると、以下の5点がチェックポイントになります。

  • 定格出力1500W以上
  • 容量2000Wh以上
  • サージ出力の確認
  • UPS機能搭載
  • LFP電池採用

これらを満たすモデルであれば、原油不足による長期停電時にも冷蔵庫・照明・通信手段を維持できる可能性が高まります。

ソーラーパネルで「電気の自給」を実現

ポータブル電源だけでは、充電が切れたらそこで終わりです。

長期の停電を視野に入れるなら、ソーラーパネルとの組み合わせがほぼ必須といえるでしょう。

2026年現在、家庭向けの折り畳み式ソーラーパネルはかなり進化しています。

変換効率25%前後のN型TOPCon技術を採用したモデルが標準的になっており、従来より同じ面積で多くの電力を得られるようになっています。

重量は1〜5kg程度と軽量で、IP68防水・防塵仕様のモデルが主流です。

マンションのベランダに広げるだけで実用的に使えるレベルに、今の製品は達しています。

「屋根に設置する大がかりなもの」というイメージはもう古くて、スーツケースほどの大きさに折り畳めるパネルが手軽に手に入る時代になりました。

ソーラーパネル最大の魅力は「燃料がいらない」という点です。

ガソリンの備蓄には消防法の制限（40リットル超で届出必要）があり、灯油の保管にも制約があります。

 

一方、太陽光は無料で降り注いでくれます。これは大きなアドバンテージです。

設置の角度は夏場は20〜30度、冬場は45度が目安で、南向きベランダが理想ですが南東・南西でも十分に機能します。

日照時間が長い午前9時〜午後3時の時間帯をうまく活用できれば、晴れた日には相当の充電量が期待できます。

なお設置前に、建物や洗濯物・植木の影が落ちる時間帯を事前にチェックしておくと、発電効率がぐっと上がります。

曇りや雨の日は効率が20〜50%落ちますが、晴天時にしっかり充電しておけば2〜3日の曇天なら十分にしのげる蓄えが可能です。

複数枚を並列接続して出力を上げることもできるので、まず1枚から試して少しずつ拡張していくスタイルでも十分ではないかと思います。

 

 

LFPバッテリーをローリングで使い倒す

せっかく買ったポータブル電源を「いざというときのためにクローゼットにしまっておく」という使い方は、実はあまりおすすめできません。

使わないまま長期間放置すると、バッテリーの状態が知らないうちに劣化していることがあります。

いざ停電が来て「充電してあったはずなのに使えない」という悲劇は、できれば避けたいところです。

そこで取り入れてほしいのが「ローリングストック」の発想です。

食料備蓄の世界では、非常食を棚の奥にしまい込むのではなく、普段から使って減った分を補充していくサイクルを推奨しています。

ポータブル電源にも、まったく同じ考え方が使えます。

晴れた日はベランダにソーラーパネルを広げて充電する。

曇りの日や夜間はコンセントから補充充電する。

「使って充電、減ったら補充」のサイクルを日常に組み込んでしまえば、常に良好な状態を維持できます。

LFPバッテリーは充放電サイクルが3000〜4000回以上と長寿命で、10年クラスで使い続けられます。

毎日のように充放電を繰り返してもほとんど劣化しない性質は、このローリングストック運用と相性抜群です。

週末に「今日はポータブル電源だけで過ごしてみよう」というテストを家族でやってみるのも面白いかもしれません。

お子さんの防災意識が自然と育ちますし、実際の停電時にパニックにならない訓練にもなります。

楽しみながら備えるというのが、長続きする一番の秘訣ではないかと思います。

 

 

今すぐ動くべき3つの理由

最後に、なぜ「今」動く必要があるのかをお伝えしたいと思います。

ひとつ目は「在庫と価格」の問題です。

2011年の東日本大震災後、懐中電灯や乾電池がどこにも売っていないという状況になったことを覚えているでしょうか。

あのときと同じことが、今年の夏前に起きる可能性は十分にあります。

原油不足の報道が広まるにつれ、ポータブル電源やソーラーパネルへの需要は急増しています。

夏が近づくにつれて在庫が薄くなり、価格も上がっていくのは想像に難くありません。

 

ふたつ目は「ナフサ高騰による製品価格への転嫁」です。

ポータブル電源の部品には石油化学由来の素材が使われています。

ナフサが66%も急騰している現状では、製品そのものの価格が今後さらに上がっていく可能性があります。

「もう少し様子を見てから」と思っているうちに、選べる商品が減り、値段も高くなっているというシナリオは十分にありえます。

 

みっつ目は「備えが無駄になる結末は存在しない」という点です。

ポータブル電源とソーラーパネルは、停電対策だけでなく日常の電気代節約、キャンプやアウトドア、子どもの防災教育と、平時の活用シーンも幅広いです。

「備えたけど結局使わなかった」という結末が来たとしても、それはそれで幸せなことではないかと思います。

ただ、もしこの夏に計画停電や大幅な節電要請が現実になったとき、家族の命と日常を守れるかどうかは、今日の判断にかかってくるかもしれません。

楽天などのネット通販で比較しながら選ぶのが、今は最も賢い買い方です。

店頭在庫はすでに動きが出始めており、ネットで早めに確保しておく方が選択肢が広く、価格的にも有利なことが多いです。

状況は日々変わっていますから、経済産業省の「石油備蓄の現況」やIEEJのエネルギー見通しをときどきチェックしながら、短期はローリングストックで無駄なく回し、中長期はポータブル電源とソーラーパネルで電力の自給力を確保する。

この二段構えの備えが、不透明な時代を家族で乗り越えていく力になってくれるはずです。

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